1. はじめに

脱炭素社会の実現に向け、再生可能エネルギーとして「バイオ燃料」が注目されています。
しかし、実際に発電機での使用はどこまで進んでいるのか？現場の実用性や今後の普及見込みについて、現状と課題を解説します。

2. バイオ燃料とは？

バイオ燃料は、動植物由来の資源から作られる再生可能な燃料です。主にHVO、GTL、RDなどが発電機分野で注目されています。

• • HVO（水素化植物油）
  • GTL（天然ガス由来の合成軽油）
  • RD（再生可能ディーゼル）

※「バイオディーゼル（FAME）」は一部小型機では使いにくい場合があるため、本記事では主にパラフィン系バイオ燃料に絞って解説します。
※GTLは合成燃料であり、原料がバイオではなく天然ガス等である場合が多いですが、発電機業界ではバイオ燃料と合わせて「パラフィン系代替燃料」として解説されることが一般的です。

3. バイオ燃料の実用性 ― 現場での利用状況と課題

2024年現在、日本国内でEN15940適合のバイオ燃料（HVO等）が「発電機で公式に使える」と認めるメーカーが徐々に増えています。

• 大手発電機メーカーが一部機種でHVOなどの使用を公式承認
• ヨーロッパを中心に導入実績あり（建設現場・イベント会場・自治体防災など）
• 日本でも「試験導入」や「実証実験」の事例が徐々に増加

ただし、「すべての発電機で使用可能」ではなく、メーカー指定の機種・条件に限られる点に注意が必要です。
また、燃料の入手性・価格面の課題もあり、現時点では普及初期段階にあります。

4. 実用上の主な注意点と課題

1. コスト：HVO等のバイオ燃料は軽油より割高で、コストパフォーマンスが課題。
2. 供給体制：日本国内ではバイオ燃料の供給ステーションが限定的で、全国普及はこれから。
3. 保証・適合性：全てのエンジンで保証対象ではなく、メーカーごとの使用条件を必ず確認。
4. 法規制・税制：混合禁止や税区分、補助金等の制度面でまだグレーな部分も多い。

5. バイオ燃料の将来性 ― 普及拡大の鍵と今後の展望

• カーボンニュートラル推進で需要増
  建設現場や自治体の入札で「CO₂削減」や「グリーン調達」要件が強化され、今後バイオ燃料指定が増える可能性。
• コスト低減と供給網拡大
  国内大手石油会社がHVO製造や供給網整備を進めており、今後数年で入手性・コストの改善が期待される。
• 技術進化とメーカー対応拡大
  海外では既に標準燃料化も進みつつあり、日本でも発電機各社が順次対応を拡大予定。
• 政府・自治体の後押し
  バイオ燃料導入に対する補助金や優遇制度が今後拡大する見込み。

【まとめ評価】
現時点では「限定的な実用段階」ですが、今後2～5年で普及が進む可能性が高い分野です。特にカーボンニュートラル目標や環境配慮調達を求められる現場では、優先的に導入が進むでしょう。

6. 導入前に使いたい便利ツール・発電機情報

• 負荷計算ツール
• ケーブル選定ツール
• 発電機.jp

7. まとめ

• 発電機へのバイオ燃料導入は現状では一部実用段階。
• コスト・供給体制・適合性・法規制など課題も多い。
• 今後のカーボンニュートラル推進やコスト低減により、普及拡大が期待される。
• 導入検討時はメーカーや行政の最新情報を必ず確認。

発電機のバイオ燃料活用は、今後ますます重要な選択肢になる可能性があります。導入現場の状況や各種条件に合わせて、ぜひ最新動向をご活用ください。