電化製品にはインバーター発電機が必要?用途別に解説!
- 知識
電化製品にはインバーター発電機が必要?用途別にわかりやすく解説!
災害時の非常用電源やアウトドア、工事現場など、可搬型発電機はさまざまな場面で使われます。
その中で特に多いご質問が、「電化製品を使うときはインバーター発電機が必要ですか?」というものです。
このコラムでは、
- どんなときにインバーター発電機が必要になるのか
- どのくらいの出力の発電機で、どんな機器を想定しているのか
といったポイントを、発電機のサイズ(出力)別・用途別にわかりやすく整理してご紹介します。
まず結論から言うと……
- 小型(~3kVAクラス)で、精密機器や家庭用家電が中心なら「インバーター発電機」が安心
- 10kVA以上の中型~大型発電機は、インバーターなしでも安定した電気を出せる機種が多い
インバーター発電機とは? ざっくりイメージ
インバーター発電機は、いったん発電した電気を直流(DC)に変換し、その後インバーターで「きれいな交流(AC)」に作り直して出力する仕組みになっています。
この方式のおかげで、
- きれいな正弦波(家庭用コンセントと同等レベルの波形)を出せる
- 電圧・周波数がとても安定しやすい
といった特徴があります。
そのため、パソコンや電子機器など「電気の質」に敏感な機器との相性が良いとされています。
小型発電機(~3kVA)ではインバータータイプが主流
2~3kVAクラスの小型可搬型発電機では、近年はインバータータイプが主流になっています。これは、次のような機器と一緒に使われることが多いためです。
- ノートパソコン
- 液晶テレビ
- スマートフォン・タブレットの充電器
- 電子レンジなどの家庭用家電
これらの機器は、電圧のふらつきや周波数の乱れに弱いものが多く、場合によっては誤作動や寿命低下の原因になることがあります。
そのため、波形がきれいで安定しているインバーター発電機を選ぶのが基本とお考えください。
※ポイント
・キャンプ、車中泊、防災用として「家電やスマホを安心して使いたい」場合は、インバータータイプを選んでおくと間違いが少ないです。
・最終的には、ご使用になる機器の取扱説明書で「発電機電源の可否」や「必要な電源条件」をご確認ください。
中型〜大型発電機(10kVA〜)ではどうなの?
10kVA以上の中型〜大型発電機では、実はインバーター方式はあまり採用されていません。主な理由は次の通りです。
- インバーター方式は、大電力になるほど装置が大きく・高価になりやすい
- AVR(自動電圧調整器)による制御性能が大幅に向上している
- その結果、インバーターではない従来方式でも、波形・電圧がかなり安定している機種が増えている
つまり、中型〜大型クラスでは「インバーターではない=電気が荒い」というわけではないということです。
最近の機種は、インバーター非搭載でも安心して使えるレベルまで性能が向上しています。
例:DENYO(デンヨー)DCAシリーズの場合
たとえば、DENYO(デンヨー)のDCAシリーズなどの中型〜大型ディーゼル発電機は、
- 波形のきれいさ
- 出力の安定性
- 信頼性・実績
に定評があり、
- 建設現場
- イベント会場
- 病院・福祉施設
- 工場・プラント
など、さまざまな現場で広く採用されています。
一般的な電化製品やPC機器であれば、DCAシリーズのような高性能な従来型発電機でも問題なく使用できるケースがほとんどです。
ただし、医療用機器など、安全性が特に重視される機器については、必ずメーカーの指示・仕様に従ってください。
まとめ:用途と機器に合わせて選ぶことが大事
最後に、発電機のタイプ別に「特徴」と「おすすめ用途」を整理すると、次のようになります。
| 発電機のタイプ | 特徴 | 推奨される用途 |
|---|---|---|
| 小型インバーター機(〜3kVA) | 波形が非常にきれい/静音性が高い/持ち運びしやすい | ノートPC・スマホ・ゲーム機などの精密機器/キャンプ・車中泊/家庭用の非常用電源など |
| 中型〜大型発電機(10kVA〜) | 大きな電力を安定供給できる(インバーター非搭載が一般的)/三相負荷にも対応しやすい | 工事現場、イベント会場、仮設事務所、医療・福祉施設、工場・プラントなどの産業用途 |
どの発電機を選べばよいか迷ったときは、
- 使いたい機器のリスト(台数・消費電力)
- 単相100V/単相200V/三相200Vなど、必要な電圧・相数
- 屋外・屋内・夜間など、使用環境や騒音条件
を整理していただくと、より適切な機種選定がしやすくなります。
「インバーターがいいのか、それとも従来型の中型〜大型発電機でよいのか」悩まれている場合は、ぜひ専門業者へご相談ください。
※本コラムの内容は2025年12月1日時点の情報をもとに作成しています。
⚠️ 法令・通達は改正される場合があります。最新情報は必ず所轄官庁の公表資料をご確認ください。
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